日系コンサルティングファームの企業一覧!外資との違いや年収相場も解説

日系コンサルティングファームの企業一覧!外資との違いや年収相場も解説

「コンサルに興味があるけど、外資はハードそう…日系ってどうなの?」

上記のような疑問を抱きながら、コンサル業界への転職を検討する方も少なくありません。

働き方やカルチャー、キャリアの進み方において、自分に合う職場を選ぶことは重要です。

そこで本記事では、日系コンサルティングファームに焦点を当て、以下の内容について詳しくまとめました。

自分に合う職場を探している方にとって、判断材料となる情報をまとめています。

実務経験を積み、キャリアチェンジを模索している方はぜひ参考にしてください。

目次

日系コンサルティングファームの特徴

日系コンサルティングファームには、以下のような特徴があります。

  • 長期志向の支援スタイル
  • 人材育成を重視するカルチャー
  • 安定性と働きやすさのバランス

日系コンサルティングファームは、企業の変革や課題解決に向き合う伴走型の支援スタイルが主流です。

単発のプロジェクトにとどまらず、戦略策定から現場での実行・定着支援まで、一貫してクライアントと関わるケースが多く見られます。

若手の育成や組織的なサポート体制に重きを置く点も、日系コンサルティングファームの特徴です。

経験の浅い人材も活躍できるよう、研修や制度が整っているファームも多く、スキルを伸ばしていける環境が整っています。

また、日系コンサルティングファームの多くは経営基盤や福利厚生が安定していることも魅力の一つです。

ワークライフバランスや働き方に一定の配慮があるケースも多く、長期的なキャリア形成を見据えて働きたい人にとっては安心材料となります。

「成長できる環境は欲しいが過度なプレッシャーは避けたい」方にとって、スキルアップと働きやすさを両立しやすい選択肢と言えるでしょう。

日系コンサルと外資系コンサルの違い

日系コンサルと外資系コンサルには共通点もありますが、価値観や働き方・求められるスタンスに違いがあります。

以下では、主要な比較軸をもとにその違いをまとめました。

スクロールできます
項目日系コンサル外資系コンサル
プロジェクトの傾向・長期支援
・組織変革
・実行伴走型
・短期集中
・上流戦略
・M&A等に強み
クライアント層国内大手企業・官公庁が中心グローバル企業・経営層対応が中心
働き方・安定感がある
・残業や出張も抑制傾向
・ハードワークの可能性が高い
・負荷がかかるが裁量も大きい
育成体制チームで育てる文化・即戦力型
・自走が前提
キャリア形成幅広い業務経験を通じて、
マルチに活躍できる
専門領域に特化しやすく、
昇進もスピード感あり
評価制度年功+成果のハイブリッド傾向成果主義の場合が多い

外資系はスピードと成果を重視する環境である一方、日系は人材を育て、長期的に企業と向き合う粘り強さを重視する傾向があります。

どちらが自分に合っているかを考えて、後悔のない選択をしましょう。

日系コンサルティング会社一覧

以下では、代表的な日系コンサルティングファームをピックアップし、それぞれの特徴をご紹介します。

日系コンサルティングファームは、それぞれ得意分野やカルチャー、業界対応力が異なります。

転職を検討する際には、自分の志向やキャリアプランに合う企業をじっくり比較検討しましょう。

大手のコンサルティングフォームは以下の記事でも詳しく解説しています。
大手コンサルティングファームの会社一覧(外資・戦略など)を現役コンサルタントが紹介!

アビームコンサルティング株式会社

アビームコンサルティング株式会社

アビームコンサルティング株式会社は、総合系ファームとして国内企業に深く寄り添った支援を展開しています。

製造業・自動車・金融・流通・ヘルスケアなど、幅広い業界をカバー。

業務改善からIT導入、グローバル展開の支援まで領域横断的なサービスを提供しています。

クライアントの現場と密に連携しながら「伴走型」で課題に向き合うスタイルで、コンサルタントの育成に力を入れている点も魅力の一つです。

支援事例

  • グループ会社を含めた大規模なマイクロソフトの利用推進
  • 自己変革型リーダーの育成支援によるケイパビリティの獲得
  • 新会社の営業/プロダクト戦略の策定と伴走型支援による営業組織の変革
対応業界

自動車、電子部品、電機、機械、プロセス産業、石油、ヘルスケア、銀行・証券、保険、リース・クレジット、商社、食品、消費財、小売・流通、電力・ガス、通信、交通・運輸・物流、不動産・建設・住宅、メディア、スポーツ&エンターテイメント、官公庁・社会公共、文教・研究、医療・健康・福祉

会社名アビームコンサルティング株式会社
本社所在地〒104-0028
東京都中央区八重洲2-2-1 東京ミッドタウン八重洲 八重洲セントラルタワー
設立年月日1981年4月1日
従業員数8,861名
公式HPhttps://www.abeam.com/jp/ja/

株式会社 ベイカレント

株式会社 ベイカレント

株式会社 ベイカレントは独立系ファームとして、戦略からIT・デジタル領域に至るまで一貫した支援を提供しています。

クライアントは大手企業が中心で、金融・通信・製造業・流通など幅広い業界に対応。

近年はDXやAI導入など先端領域のプロジェクトも増加しており、変革の推進役を担うケースもあります。

若手にも早い段階で裁量が与えられる風土が根付いており、自らの手で成果を生み出す実践経験を積みやすい点も魅力です。

支援事例

  • デジタルテクノロジーを活用した業務プロセスの抜本的改革
  • クラウド事業におけるアライアンス拡大
  • デジタル変革組織の立ち上げとリソースの最適配置
対応業界

ハイテク、メディア・エンターテイメント、通信、モビリティ、ヘルスケア、消費財・小売・流通、産業機械、銀行・決済、キャピタルマーケット、保険、エネルギー、素材・科学・プラント、交通・物流、デベロッパー、パブリック、総合商社、航空・宇宙・防衛

会社名株式会社 ベイカレント
本社所在地〒106-0041
東京都港区麻布台1-3-1 麻布台ヒルズ森JPタワー
設立年月日2014年4月18日
従業員数5,904名(連結)
公式HPhttps://www.baycurrent.co.jp/

株式会社 ドリームインキュベータ

株式会社ドリームインキュベータ

株式会社 ドリームインキュベータは、単なる戦略立案にとどまらず、新規事業の創出や投資・経営実行まで踏み込んだ支援を行っています。

支援先は大手企業に加え、スタートアップや自治体など多岐にわたり、業種に縛られない柔軟な対応力が強みです。

ベンチャー投資やアライアンス形成など、経営のフロントラインに立つ案件も多く、従来のコンサルティングとは一線を画したチャレンジができる環境です。

支援事例

  • 中小企業の課題を解決するプラットフォームの構築支援
  • 中国における事業創造支援
  • コーポレートR&Dのポートフォリオ最適化支援
対応業界

通信、電力、消費財、Webサービス、商社、IT、金融、ヘルスケア

会社名株式会社ドリームインキュベータ
本社所在地〒100-0013
東京都千代田区霞が関3-2-6 東京倶楽部ビルディング4F・6F(受付:6F)
設立年月日2000年6月1日
従業員数214名(連結)
公式HPhttps://www.dreamincubator.co.jp/

株式会社 野村総合研究所

株式会社 野村総合研究所

株式会社 野村総合研究所(NRI)は、総合研究機関と、IT・ビジネスのコンサルティングファームとしての機能を兼ね備えた企業です。

戦略立案や業務改革に加えて、システム構築や運用まで一貫したサービスを提供しています。

公的機関や社会インフラに関わるプロジェクトも多く、安定性と社会貢献性を両立できる環境が整っています。

支援事例

  • ビックデータを蓄積・分析するための基盤を構築
  • 災対環境の構築でインターネットバイキングの可能性を向上
  • 発注システムの導入で販売機会ロスと発注時間を削減
対応業界

エネルギー・環境、ヘルスケア・医療、運輸・物流・倉庫、化学・素材、機械・機器、金融、公共、自動車、住宅・建設・不動産、消費財・流通・サービス、情報・通信・メディア、電機・ハイテク

会社名株式会社 野村総合研究所
本社所在地〒100-0004
東京都千代田区大手町1-9-2 大手町フィナンシャルシティ グランキューブ
設立年月日1965年4月1日
従業員数7,645名
公式HPhttps://www.nri.com/jp/index.html

株式会社 日立コンサルティング

株式会社 日立コンサルティング

株式会社 日立コンサルティングは、日立グループの知見を活かした技術系・業務系コンサルティングに強みがあります。

製造業やエネルギー、公共領域における支援実績が豊富です。

大規模案件における現場密着型の支援スタイルを重視し、技術と業務の両面から課題解決を図るアプローチが特徴的です。

支援事例

  • 銀行におけるチャネル戦略の再構築
  • 海外事業買収に伴うグローバル基幹システムの統合
  • 海外販社の基幹業務標準化とシステム刷新
対応業界

製造、流通・サービス、公共、金融、ヘルスケア、エネルギー

会社名株式会社 日立コンサルティング
本社所在地〒102-0083
東京都千代田区麹町2-4-1 麹町大通りビル(受付:11F)
設立年月日2002年7月1日
従業員数541名
公式HPhttps://www.hitachiconsulting.co.jp/

株式会社 三菱総合研究所

株式会社 三菱総合研究所

株式会社 三菱総合研究所は、三菱グループの中核シンクタンクとして、政策提言や産業戦略・社会インフラ整備に強みを持ちます。

主な支援先は政府機関や自治体・インフラ系企業などで、公共性の高いテーマを扱うことが多く、社会的意義の大きな業務に関われる点が特徴的です。

エネルギーや医療・福祉など、今後の社会課題に直結する分野でのコンサルティングを志向する方に向いています。

支援事例

  • 住民の声と行政施策の連携強化
  • RPA導入やペーパーレス化による働き方改革のバックアップ
  • 企業のDX実現と社会の高度化に貢献
対応業界

通信・メディア、自動車・電気機械、エネルギー、輸送・物流、化学・素材・医薬、都市・生活・教育、金融

会社名株式会社 三菱総合研究所
本社所在地〒100-8141
東京都千代田区永田町2-10-3
設立年月日1970年5月8日
従業員数4,573名(連結)
公式HPhttps://www.mri.co.jp/

株式会社 クニエ

株式会社 クニエ

株式会社 クニエはNTTデータグループの経営コンサルティング会社として、製造や物流・通信といった業種に対する実行支援に強みを持っています。

プロジェクトの成果を重視する実行型コンサルティングである点が特徴です。

現場を理解し、具体的な改善に落とし込む力が評価されています。

支援事例

  • HFMを用いたグローバル制度連結の支援
  • グローバルSCM/S&OP業務プロセスの構築
対応業界

ハイテク、組立製造業、自動車・自動車部品、プロセス、消費財、小売・流通、通信・メディア、サービス・公益、ヘルスケア、金融、公共、ライフサイエンス

会社名株式会社 クニエ
本社所在地〒100-8101
東京都千代田区大手町2-3-2 大手町プレイスイーストタワー11F
設立年月日2009年7月1日
従業員数1,050名
公式HPhttps://www.qunie.com/

株式会社 NTTデータ経営研究所

株式会社 NTTデータ経営研究所

株式会社 NTTデータ経営研究所は、公共や金融分野を中心に、政策立案からIT導入・業務改革まで幅広いコンサルティングを展開しています。

親会社であるNTTデータの技術力を背景に、社会課題に対するソリューション提供にも積極的です。

公共分野では地方創生やデジタルガバメント関連の支援実績も多く、官民連携による課題解決を志す方にとって魅力的と言えるでしょう。

支援事例

  • 事業課題の解決に向けた新規事業の展開
  • 自動車業界における情報管理システムの構築支援
対応業界

公共、産業、金融、製造、小売、サービス、ハイテク、化学、エネルギー、情報・通信、不動産、医療・介護・福祉、 食品

会社名株式会社 NTTデータ経営研究所
本社所在地〒102-0093
東京都千代田区平河町2-7-9 JA 共済ビル9階・10階
設立年月日1991年4月12日
従業員数475名
公式HPhttps://www.nttdata-strategy.com/

山田コンサルティンググループ株式会社

山田コンサルティング

山田コンサルティンググループ株式会社は、中堅・中小企業を対象とした経営支援に強みがあります。

特に事業承継・M&A・財務改善・事業再生などの分野で豊富な実績がある企業です。

クライアントとの距離が近く、深い信頼関係のもとで支援を行っています。

実務に即したコンサルティングを通じて、企業の変革を地道に支えていく姿勢に共感を持つ方におすすめです。

支援事例

  • 会社が求める人材を育成するための教育研修制度設計
  • システムでの経営ダッシュボード構築による経営管理強化
  • AI技術の活用による業務効率化
対応業界

メーカー、スーパーマーケット、飲食、アパレル、ホテル・旅館、レジャー・アミューズメント、ヘルスケア、学校・保育、印刷、建設、倉庫・物流、IT、エネルギー、廃棄物収集運搬・廃棄物処理、官公庁・公的機関

会社名山田コンサルティンググループ株式会社
本社所在地〒100-0005
東京都千代田区丸の内1-8-1 丸の内トラストタワーN館10階(受付9階)
設立年月日1989年7月10日
従業員数1,155名(臨時従業員含む)
公式HPhttps://www.yamada-cg.co.jp/

株式会社 経営共創基盤

経営共創基盤

株式会社 経営共創基盤は、経営陣に近い立場で企業の意思決定を支援するハンズオン型の戦略ファームです。

大企業の再成長支援から中堅企業の経営改革、新規事業の立ち上げまで幅広く対応しています。

実行フェーズに深く入り込み、経営課題と正面から向き合うスタイルを貫いている点が特徴です。

支援事例

  • グローバル競争に勝つための事業モデルの転換
  • 組織の立ち上げと自走できるまでの支援
  • 次世代経営人材育成の仕組みの確立
対応業界

自動車・自動車部品、産業用機械、素材

会社名株式会社 経営共創基盤
本社所在地〒100-6608
東京都千代田区丸の内1-9-2 グラントウキョウサウスタワー8階
設立年月日2007年4月
従業員数約220名(プロフェッショナル)
公式HPhttps://www.igpi.co.jp/

日系コンサルティングファームの年収相場

日系コンサルティングファームの年収は、ポジションや企業規模、担当領域によって大きく幅があります。

ただし一般的には大手事業会社よりも高く、外資系コンサルほどではない位置づけになることが多いです。

特に以下のようなキャリアフェーズごとの傾向があります。

職位年収レンジ(目安)
アナリスト・ジュニアコンサルタント400万〜600万円
コンサルタント・シニアコンサル600万〜800万円
マネージャー800万〜1,000万円
シニアマネージャー1,000万〜1,500万円
パートナー・役員クラス1,500万〜2,000万円超

日系コンサルティングファームは短期で急激に稼ぐよりも、専門性を高めてキャリアを積むことで、報酬と責任が比例して伸びる傾向が強いです。

実力主義を基本としつつ、評価や育成制度も整っているため、中長期で安定した報酬を得やすい環境と言えるでしょう。

年収相場を考える際は、金額だけでなく労働時間や裁量の大きさなど、総合的な視点で捉えることが重要です。

日系コンサルティングファームは、急激な高年収よりも成長と持続可能な働き方を重視する方に向いています。

コンサルタントの役職や仕事内容についてはこちら!
コンサルタントの役職一覧と仕事内容を紹介!キャリアアップの全体像を解説

日系コンサルティングファームのメリット

以下では、日系コンサルティングファームの代表的なメリットを解説します。

日系コンサルティングファームには、中長期での成長と安定を重視する方に魅力的な要素が多いです。

短期の成果主義だけでは不安」と考えるビジネスパーソンにとって、バランスのとれた選択肢となるでしょう。

長期的に働きやすい環境

日系コンサルティングファームは、長く働く前提でのキャリア設計がしやすいのが特徴です。

働く側の視点で制度設計を行う企業も多く、以下のような制度や長時間労働への配慮が強まっています。

  • フレックスタイム制
  • 在宅勤務の導入

また若手のうちから無理な仕事を任されるのではなく、段階的に裁量や責任を伸ばしていく育成方針が主流です。

景気に左右されにくい

大手事業会社やグループ企業の支援を主軸にしているファームも多く、景気の波に対して相対的に安定した案件獲得が可能です。

日本企業の外部の知恵を借りる動きが中長期的に広がっている背景もあり、急激な縮小リスクが低い安心感もあります。

また、一部では官公庁や地方自治体との連携もあり、公共性の高い領域でのキャリアを築くことも可能です。

人材育成の風土がある

多くの日系コンサルティングファームでは、人材を長期的な戦力と見なし、育成前提でのアサインや評価制度を設けています。

プロジェクト経験の蓄積やナレッジ共有の文化が根づいているため、未経験からの立ち上がりや異業種出身者のキャッチアップもしやすい環境です。

マネジメントに力を入れているファームでは、キャリア面談を通じた個別支援が受けられ、自分の強みを活かした成長が可能になります。

日系コンサルティングファームのデメリット

多くの強みがある一方で、転職やキャリア選択を検討する際に気になる点もいくつか存在します。

以下では、日系コンサルティングファーム特有の注意点をご紹介します。

ただし、ファームによっては例外や変化の兆しもあります。

キャリア選択の際には、自分が求める環境とのフィット感で判断することが大切です。

外資系に比べ給与は低い傾向にある

日系コンサルティングファームの給与水準は、一般的に外資系と比べるとやや控えめであることが多いです。

特に初任給や若手時代の報酬では、その差が明確に表れるケースもあります。

ただし、近年では1,000万円超の年収を提示する企業も増えてきています。

特定分野での専門性やマネジメント経験が評価される場合には、外資と遜色ない報酬が提示されるケースもあるでしょう。

成果が昇給・昇進に直結しにくい

成果をすぐに昇給・昇進に反映したい方にとっては、もどかしさを感じる可能性もあります。

日系コンサルティングファームは、中長期的な育成と組織内の安定性を重視する傾向があるためです。

以下のような内容も含めた総合判断で評価されることも多く、一貫した取り組みや社内外での信頼構築が重視されます。

  • プロジェクト全体の進行状況
  • チームでの協働姿勢
  • クライアントからの信頼

一見スピード感に欠けるようにも見えますが、プレッシャーを抑えられ、持続的にキャリアを築きやすい環境とも言えるでしょう。

外資系よりもグローバル案件は少ない

クライアントの多くが国内企業であることが多いため、グローバル案件の比率は外資系ファームに比べて少なめです。

特に海外拠点との連携や英語でのプロジェクト推進を望む方にとっては、機会の少なさが気になるポイントになるかもしれません。

しかし近年では、以下のような国際色の強い案件も増加傾向にあります。

  • 日本発のグローバル企業
  • 政府系機関の海外展開支援
  • アジア諸国との共同プロジェクト

英語ができたり手を挙げて挑戦する姿勢があれば、グローバル案件に関わるチャンスを得ることは十分可能です。

日系コンサルティングファームで、国境を超えたプロジェクトに関わる方も少なくありません。

コンサルタントに必要な英語力について詳しくはこちら!
コンサルタントに英語力は必要?キャリアを広げる可能性や身につける方法も解説

日系コンサルタントに向いている人の特徴

日系コンサルティングファームは、働きやすさや人材重視の風土が魅力です。

特に以下のような志向性を持つ方にフィットしやすいと言えるでしょう。

  • 腰を据えてスキルを高めたい
  • 安定性や組織文化を重視している
  • 専門性を活かして長期的にクライアントと向き合いたい
  • チームワークや組織内の人間関係を重視する

逆に「すぐにでも昇進したい」「グローバル案件中心で働きたい」方には、外資系やグローバル志向の強い企業の検討がおすすめです。

日系コンサルティングファームを選ぶときのポイント

日系コンサルティングファームへの転職を検討する際は、各社の特徴を見極めることが重要です。

以下では、選定の軸となる代表的なポイントをご紹介します。

企業ごとの違いは大きく、選び方次第でキャリアの方向性や働き方が変わります

自分の価値観や将来像と照らし合わせて、納得のいく選択をしましょう。

企業の系統や得意分野

日系コンサルティングファームと一口に言っても、成り立ちや得意領域は異なります。

企業の背景を知ることで、自分の経験や志向に合った会社を選びましょう。

たとえば以下のようなタイプがあります。

タイプ特徴
シンクタンク系国や自治体、業界団体との案件が中心
事業会社系大企業のグループ会社を母体とし、事業推進に密着したコンサルが中心
独立系・専門特化型特定領域に深く特化している

シンクタンク系は、社会課題の解決や政策立案支援など、公共性の高いテーマに携わりたい方に向いています。

現場と伴走しながら成果を出したい方には、事業会社系がおすすめです。

また独立系・専門特化型は、少数精鋭でのプロジェクトが多く、若手でも裁量を得やすい傾向にあります。

自分がキャリアを築きたい領域を明確にし、その道に強いファームを選ぶことで、ミスマッチを防ぎやすくなるでしょう。

働き方の柔軟性

働きやすさは長く続けられる職場かどうかの判断材料になります。

企業の柔軟性を見るときは以下のようなポイントに注目しましょう。

  • リモートワークの可否
  • フレックス制度の有無
  • 育児・介護に関する制度の有無

在宅勤務や出勤時間を選べる制度が整っている企業では、生活スタイルに合わせた働き方が可能です。

小さなお子さんがいる方や出社が難しい方にとっても、現実的な選択肢になります。

また育休からの復帰支援や介護休暇があると、ライフステージの変化があってもキャリアを継続しやすいです。

制度の有無だけでなく、実際に使われているかも確認しておくと、より実態がつかめるでしょう。

実績の有無

企業が「どの領域でどのような実績を持っているか」も重要なポイントです。

入社後にどんな経験を積めるのかの目安になるため、以下のような観点で確認してみましょう。

  • どんな業界やテーマのプロジェクトが多いか
  • コンサルティング事例の公開有無
  • 外部評価や受賞歴があるか

過去のプロジェクト事例やクライアントの声を公開している場合は、どのような成果を出しているのかを把握しましょう。

第三者からの評価がある企業は、外部からの信頼性も高く、組織としての成熟度がうかがえます。

また、こうした情報が豊富に開示されている企業は、ナレッジの蓄積や教育体制も整っていることが多いです。

経験が浅くてもキャッチアップしやすい環境である可能性が高いため、ぜひ企業を見極める際の参考にしてみてください。

日系コンサルティングファームへ転職する流れ

日系コンサルティングファームへ転職する際のステップは以下の通りです。

  1. 自己分析・キャリア整理
  2. 情報収集・企業研究
  3. 応募・書類作成
  4. 面接・選考
  5. 内定・入社準備

まずは自分の強みや経験を整理し、転職したい理由や希望の働き方を明確にしましょう。

企業を比較検討する際は、求人情報や公式サイト、口コミや社員インタビューを活用するのがおすすめです。

応募書類は、コンサル特有の論理的で簡潔な表現が求められるため、職務経歴書や自己PRを丁寧に作り込んでください。

また、面接では論理的思考やコミュニケーション能力以外に、志望動機や企業理解の深さも評価されます。

過去の経験を具体例を交えて説明できるように準備しておくと安心です。

無事内定をもらえたら、条件交渉や入社日調整を行い、新しい環境へ移行しましょう。

転職エージェントの利用もおすすめ

転職活動において、専門の転職エージェントを活用するのもおすすめです。

コンサルティング業界に強いエージェントなら、以下のようなメリットがあります。

  • 非公開求人や独自案件を紹介してもらえる
  • 書類添削や面接対策をサポートしてもらえる
  • キャリア相談や自己分析を支援してもらえる
  • 条件交渉や入社までのフォローも代理で行ってくれる
     

転職エージェントは、一般に出ていない優良求人や各社の最新採用動向を把握しています。

また、コンサル独自の選考対策についても豊富な知見があるため、通過率アップに直結しやすいです。

初めてのコンサル転職で不安を感じる方は、エージェントを活用することで、効率的かつ戦略的に活動しましょう。

自分に合ったコンサルキャリアを見つけよう

日系コンサルティングファームへ転職する際、重要なのは自分に合ったキャリアを見つけることです。

戦略系・IT系・人事系など、コンサルティングの分野は多岐にわたるため、自分の強みや興味に合った領域を選びましょう。

企業ごとに働き方や社風が異なるため、長く無理なく働ける環境かも重要な判断材料です。

また、将来的にどうなりたいか・社内外でどのような役割を目指すかも、あらかじめイメージしておくことで転職後の成長が加速します。

転職活動の準備段階からこれらの視点を持つことで、より納得感の高い選択ができ、結果的に満足度の高いコンサルキャリアを築けるでしょう。

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この記事を書いた人

Acrosstudio株式会社所属の現役コンサルタントがコンサル総研編集部として記事の執筆・編集を行う。これまでのコンサルでの実務経験を元に読者の皆様へコンサル業界のリアルを発信することを心がけている。

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